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ドメインの種類

gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）

「.com」「.net」「.org」「.biz」「.info」「.name」といったドメインは、gTLD（generic Top Level Domain）と呼ばれ、日本語に訳すと「一般トップレベルドメイン」といいます。
以下のドメインは取得するための特別な資格もなく、世界中の誰もがいくつでも取得することが可能なドメインです。

各ドメインの種別の意味
.com Commercialの略で主に企業（商用目的）を対象とした種別
.net Networkの略で主にプロバイダなどインターネット関連企業を対象とした種別
.org Organizationの略で主に非営利団体を対象とした種別
.biz ビジネス用途を対象とした種別
.info 情報サービスを提供する組織を対象とした種別
.name 名前など、主に個人を対象とした種別

基本的には上記のような意味を持つのですが、現在ではいずれもその種別の範疇を越えて、個人も含めて一般に取得することができます。

汎用JPドメイン

汎用JPドメインは、従来の「.co.jp」や「.ne.jp」と異なり、セカンドレベルドメインに「CO」「NE」といった組織種別を必要とせず、直接個人名、企業名といった名称を表記できるタイプのJPドメインです。

汎用JPドメインの特徴

  • 日本国内に住所があれば個人でも企業でも、また企業の一部署でも登録可能
  • 個人・企業を問わず、いくつでもドメイン登録が可能
  • アルファベット、日本語の両方が利用可能
  • ドメインの名義変更が可能

属性型・地域型JPドメイン

「.co.jp」や「.ne.jp」といったいわゆる属性型・地域型JPドメインは「.com」「.net」といったgTLD（generic top level domainに対して、ccTLD(contry code top level domain）と呼ばれます。

属性型・地域型JPドメインと呼ばれるドメインではトップレベルドメインに日本という国名を表す「JP」が必ず付き、続いてセカンドレベルドメインに「CO」や「NE」とった組織種別を表す文字が続きます。

企業や個人が登録するものとしては次のようなものがあります。

属性型・地域型JPドメイン　　登録資格
.co.jp 株式会社・有限会社など、日本において登記を行っている組織
.or.jp 財団法人・社団法人・宗教法人や、農業共同組合など、日本国法に基づいて設立された法人
.ne.jp 日本国内でネットワークサービスを提供している個人または法人
.gr.jp 複数の個人又は法人で構成されている任意団体 (代表者及び副代表者が必要)
.ac.jp 大学校・学校法人・職業訓練校など
.ed.jp 保育園・幼稚園・小学校・中学校・高等学校・専修学校など、18歳未満を対象とするもの
.go.jp 日本国の政府機関及び各省庁など
一般地域型
ドメイン		 上記の登録資格を満たす組織や病院など
例：.nttpc.minato.tokyo.jp
地方公共団体
ドメイン		 都道府県・政令指定都市・市町村など
例：.metoro.tokyo.jp(東京都のドメイン)
例：.city.yokohama.jp(横浜市のドメイン)

sTLD（スポンサードトップレベルドメイン）

「Sponsored Top Level Domain」の略。gTLD（国別ドメイン）のうち、対象が限られたドメイン。アジア太平洋地域のサイト向け「.asia」、携帯サイト向け「.mobi」のほかにも航空業界向け「.aero」 、博物館向け「.museum」 などがある。

各ドメインの種別の意味
.asia アジア太平洋地域のサイトを対象とした新しいドメイン種別。
.mobi 携帯端末から閲覧するサイトを対象としたドメイン種別。
.cat カタルーニャ言語圏を対象としたドメイン種別。
.jobs 米国の仕事関連のサイト（仕事探しサイトなど）を対象としたドメイン種別。

iTLD（インターナショナルトップレベルドメイン）

「International Top Level Domain」の略。sTLDと同様にgTLD（国別ドメイン）のうち、対象が限られたドメイン。国際的な政府関連機関が取得できるドメインで「.int」がある。

各ドメインの種別の意味
.int 国際連合（UN）、欧州連合（EU）、北大西洋条約機構（NATO）などを対象としたドメイン種別。